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6月開催「高経年化プラントの維持管理」のお知らせ
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ビッグデータで老朽火力の故障検知 東電など災害対策

2018年10月3日

東京電力ホールディングスは火力発電所の故障を検知する全国規模のデータを整備する検討に入った。新日鉄住金と共同出資するガス火力発電所にまず活用し、関西電力など大手電力との共有も目指す。東日本大震災以降、多くの原子力発電所が停止し、老朽火力に頼る電力会社が多い。北海道地震で脆弱さが浮き彫りになり、ビッグデータの活用で災害に備える。
北海道で震度7を観測した地震では、苫東厚真火力発電所の停止などで北海道全域が停電し、復旧に時間がかかった。東電はデータ共有化のサービスは、平時に故障の予兆を検知するだけでなく、こうした緊急時にも将来的に活用できるとみている。
東電フュエル&パワーが2021年度にも「発電設備運転データ共有基盤(仮称)」と呼ぶ共同事業体の立ち上げを目指している。火力発電の老朽化が進むなか、全国規模で故障を予知するニーズは大きいと東電はみている。火力発電所のボイラーやガスタービンは事故やトラブルが起きてから交換する例も多いが、影響は大きくなりがち。温度や圧力、振動の傾向などから異常の予兆を把握できる体制を整える。

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